１．葬儀の形式を考えてみる

葬儀は規模によって費用が大きく異なります。一般的な葬儀、いわゆる「一般葬」を選択した場合、遺族や親族のほかに、会社関係の方々や友人、近所の方なども参列できるのが一般的です。参列者が増えるほど、会場の規模も大きなものが必要になります。また、飲食代や返礼品なども参列者の数に合わせて用意しなければいけませんので、その分、費用も増します。

火葬式

「火葬」のみのプランの場合、お通夜や告別式を行いません。よって、祭壇を飾らず参列者も招かないので、飲食代などがかからず、費用を抑えることができます。ただ、故人とのお別れの時間が短かったり、参列者を招かないことで、親族から不満が出る場合もあります。また、菩提寺がある場合は、必ず事前に相談が必要になります。菩提寺に確認をしないことで、納骨をお断りされるケースもありますので、火葬のみのプランを選ぶ場合は注意が必要です。

家族葬

「費用は抑えたいが故人とゆっくりお別れの時間を設けたい」。そんな方には、近年注目を集めている「家族葬」がおすすめです。家族葬は、ご遺族や親族、近親者、本当に親しかった友人のみで執り行うことが多く、少人数な分、会場の規模も小さくて済みます。また、運営に関わるスタッフの数も最小限でいいので、そういった人件費が抑えられる点もメリットです。

人数が少なければ少ないほど、飲食代や返礼品にかかる費用は抑えることができます。そして、家族葬であれば、故人とのお別れの時間もゆっくりと作ることができます。弔問客が少ない分、挨拶などに時間を取られることなく、ご遺族や参列者の方々のお時間を“故人を偲ぶ時間”にゆっくりと使っていただけるのです。

２．葬祭費の補助制度･補助金を利用する

実は、国民健康保険や社会保険、共済組合などに加入している場合、「葬祭費補助制度」という制度が利用できます。国民健康保険から葬祭費、社会保険から埋葬料、ほかにも国からの補助があり、さらに自治体独自の補助制度などもあります。申請が必要ですが、利用できるのであれば、よく調べたうえで申請することをおすすめします。

ちなみに新潟市の場合は、国民健康保険、後期高齢者保険ともに、被保険者が亡くなった場合、葬儀を行った人（喪主）に５万円が支払われます。

※2023年11月現在。改正されて金額が変わる可能性もありますので、新潟市の福祉部 保険年金課に直接お問い合わせください。

葬儀の形式は元気なうちに話し合いを

どのような形式の葬儀にするか、は生前しっかりと家族の間で話し合って決めておく必要があります。

葬儀には、単純に葬儀にかかる費用だけでなく、返礼品をはじめ、飲食代、宗教者にお渡しするお布施など、さまざまなものがあります。トータルで葬儀費用を考えたうえで、どのような形式が合っているのか、また理想的なのか、ご家族でしっかりと話し合いましょう。